コロナ禍により、働き方に大きな変化があり、多様な働き方を推奨する企業も増加しました。そういった中でSOHOというワークスタイルが注目を集め、SOHO可の物件の取り扱いなども行われるようになりました。本記事では、SOHO物件について、メリットデメリットなど網羅的に解説します。
SOHOとは？
SOHOは、「Small Office Home Office」の略語で、小さなオフィスや自宅を仕事場とする働き方や、その仕事場のことをさします。本来は、事業用住宅用問わず、SOHOと呼ばれることがありますが、昨今はSOHO物件という自宅で仕事を行うワークスタイルのことを指す場合が多く、SOHO可の物件も増加しています。ここでは、主用途を住居用とするSOHO物件についてご紹介します。
一般的なオフィスとの違い
| SOHO可の物件 | 一般的なオフィス | |
| 用途 | 住居用 | 事業用 |
| 登記 | 確認が必要 | 可能 |
SOHOと一般的なオフィスとの違いは、物件の用途です。SOHO物件は住居用という扱いですが一般的なオフィスは事業用という扱いになります。税金や保険などの違いだけでなく、登記の問題や看板設置の可否なども異なります。賃貸の場合は、不動産や管理会社への確認が必要となるため注意が必要です。
SOHO物件とフレキシブルオフィスの違い
| SOHO可の物件 | フレキシブルオフィス | |
| 仕事場所 | 自宅 | 自宅以外 |
| 業種 | 限定される | 様々な業種に対応 |
SOHO物件とフレキシブルオフィスの違いは仕事をする場所が異なる点です。フレキシブルオフィスとは、コワーキングスペースやシェアオフィスのような、様々な方が利用できるオフィスです。SOHO物件は、自宅で業務を行いますが、フレキシブルオフィスは自宅以外の場所で仕事を行います。フレキシブルオフィスは、SOHO可の物件と比べて様々な業種に対応できるメリットがあります。
SOHO物件での業務が向いている業種
SOHO物件は、「住居用」の物件で働くスタイルのため来客の多い業種などには向きません。Webライターやデザイナー、エンジニアなどPCと通信環境さえ整備すれば完結する業種が向いていると言えるでしょう。
SOHO物件のメリット
SOHO物件は、一般的なオフィスと比較して様々なメリットがあります。ここでは5つのメリットを紹介します。
メリット1：オフィスの家賃が不要
SOHO物件はオフィスを持たず自宅で働くワークスタイルのため、オフィスの家賃が発生しません。家の外で仕事をする場合、環境が整っているメリットはありますが、小さなオフィスや、コワーキングスペースであっても使用料が月数万円〜発生します。事業を始めて間もない場合など、なるべく出費を抑えたい方にはおすすめです。
メリット2：通勤時間が無い
自宅で仕事ができるため、通勤時間が発生しません。本来であれば通勤に使う時間も仕事やプライベートに充てられるというメリットがあります。また、通勤が無いため交通費も不要なので、経費の削減にも効果があります。
メリット3：自分の好みの作業環境を作れる
自宅なので、仕事用のデスクや椅子など自分好みのものを揃えられます。自分だけの空間なので、音楽をかけたり、デュフューザーを設置したりと作業がしやすい仕事場を作ると良いでしょう。
メリット4：マイペースな働き方ができる
自宅で働くことができるため、自分のペースで働くことが可能です。業務の都合にもよりますが、子供の送り迎えなど、家庭の事情がある場合でも、柔軟に対応しやすいと言えるでしょう。また、子供が寝た後でもすぐに仕事に戻れるため、柔軟な働き方が実現できます。
メリット5：家賃や光熱費の一部を経費でまかなえる
自宅の一部を仕事場とするため、家賃や光熱費、インターネット使用料などを、経費として計上できます。ただし、住居も兼ねているため全額経費計上できるわけではなく、按分する必要があります。
SOHO物件のデメリット
SOHO物件は、自宅で業務を行えるため様々なメリットがある一方で、いくつかデメリットもあります。ここでは、SOHO可の物件で仕事をする上でのデメリットを5つ紹介します。
デメリット1：仕事とプライベートの切り分けが難しい
SOHO物件は、仕事とプライベートの切り分けが難しいというデメリットがあります。自宅で業務が行えるため、プライベートから仕事モードに切り替えるのが難しく、なかなか集中できない場合も考えられます。また、仕事場から自宅に帰るという行動が必要ないため、だらだら仕事をしてしまい、家のことがおろそかになってしまうケースも、、、。
デメリット2：家庭環境によっては集中できない
ご家庭の環境によっては、仕事に集中できない場合もあります。例えば、小さなお子様がいる場合に気が散ってしまったり、同居されている方の生活音が気になったりと仕事に適した環境でない場合は、SOHO物件での業務が難しいかもしれません。なるべく仕事に集中できるように、リビングなどから遠い部屋を仕事場にしたり、戸建ての場合はフロアを分けたりすると良いでしょう。
デメリット3：マンションの場合は登記ができない可能性もある
SOHO可の物件は、登記ができない可能性があります。登記を希望する場合は、事前に管理会社やオーナーに確認しましょう。登記が可能な場合でも、表札や看板の掲示の可否も管理会社やオーナーに確認する必要があります。SOHO物件で行う仕事は、自宅で1人で完結する仕事を行う場合に向いているため、看板の掲示が必要なサービス業などを行うことは難しいといえるでしょう。
デメリット4：来客の対応などが難しい
SOHO物件は、あくまで「住居用」の物件で仕事を行うという条件があるため、不特定多数の出入りがある業種には向きません。例えば、頻繁に対面での打合せがある業種やリラクゼーションサロンのようなサービス業は、毎日来客があることが想定されます。そういった業種の場合はSOHO物件ではなく、「事業用」として使用可能な物件を探す必要があります。
デメリット5：従業員を雇用しづらい
SOHO物件は自宅がオフィスとなるため、従業員を雇用しづらい環境といえます。雇用する場合は、毎日自宅に通勤してもらう必要があるため、まず管理会社やオーナーに確認する必要があります。仮に許可が出たとしても、従業員とはいえ他人が自宅へ上がることになるため、抵抗がある方もいるかもしれません。そういった場合は、原則はリモートワークとし、必要に応じて対面で業務を行う方法を検討する必要があります。
SOHO物件の良くある質問
SOHO物件での業務を検討する上で、気になることや良くある質問をまとめました。ここでは2つの質問について回答します。
SOHO物件は登記できる？
SOHO物件が登記できるかどうかは管理会社やオーナーに確認する必要があります。主な用途が居住用の物件のため、許可が下りないケースもあります。契約前に確認しておくと良いでしょう。
SOHOは違法？
SOHO自体は違法ではありません。ただし、先ほど紹介したように、SOHO物件での登記に関しては確認が必要となります。
SOHO物件のおすすめ間取り事例
ここでは、SOHO物件にて業務を行う場合のおすすめの間取りや使い方を紹介します。
生活エリアと動線を分ける
SOHO物件では、生活エリアと仕事エリアの動線を分けられるような間取りがおすすめです。こちらの間取り図のように、仕事エリアからトイレへ行く際、生活エリアを通ることがないような動線設計が可能な間取りを選ぶと良いでしょう。
間取りによっては難しい場合もあるかもしれませんが、なるべく生活動線と仕事動線が交わる事のないような動線設計が必要となります。また、玄関から仕事エリアまでの動線を、生活エリアを通らずに行けるように設計することで、来客があった場合でも生活エリアを通られることがないため安心できます。
SOHO物件におすすめの什器
SOHO物件で業務を行う際、間取りなどが向いていない場合もあります。しかし、賃貸ではリフォームを行うことができないため、什器の設置により、仕事がしやすい環境を作るのが良いでしょう。ここでは、SOHO物件におすすめの什器を紹介します。
ローパーテーション
ローパーテーションは、置くだけで簡易間仕切りが設置できるパーテーションです。工事は不要ですので、好きな場所に設置ができ、移動も簡単に行えます。部屋の数が少なく、仕事場として部屋の一部しか使えない場合は、ローパーテーションにて部屋を仕切ることで空間を切り分けることが可能です。
≫ オフィス用ローパーテーションの種類と中古を購入する注意点
クローズブース
クローズブースは、四方が囲まれたブースです。こちらのイメージ写真のような半個室ブースだけでなく、完全にクローズドな扉付の個室ブースもあります。自宅の状況に合わせて、設置可能なブースを設置すると業務に集中できるでしょう。
≫ ワークブース/個室ブースの選び方や価格、設置する際のポイント
SOHO物件で多様な働き方を実現しましょう
本記事では、SOHO物件と一般的なオフィスの違いや、メリットデメリットを紹介しました。SOHO物件での仕事は、通勤する必要もなく時間を有効に活用できます。一方で、登記が難しかったり、家庭環境によりSOHO物件での業務が難しかったりする場合もあります。状況に応じて、SOHO物件ではなく小さなオフィスを契約したり、バーチャルオフィスやシェアオフィスなども併用したりと、ご自身の働きやすい環境を整えましょう。
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