c工事に入る電気工事にはどんなものがある?

皆さんは、c工事に入る電気工事にどんなものがあるかご存知でしょうか?
本記事では、c工事に入る電気工事について詳しく解説していきます。

C工事の特徴とメリット

テナントを借りる時、特に大型の商業施設に出店する場合には、必ずと言っていいほど賃貸借契約の中に、工事区分というものが記載されています。
これは、工事の負担を誰が行うかということを示すものです。
具体的には、A工事、B工事、C工事という分類をします。

そのうち、c工事というのはテナントオーナーもしくは借主が、工事についての責任と権利を持つというものです。
デザインや利用する設備の設計と選定、そして施工する業者の選定を借主が行うことになります。
そして、費用の負担もテナントオーナーがします。
もちろん、建物そのものに影響を与えるような工事をしてはいけませんので、工事内容については不動産オーナーの承認が必要です。

C工事にはこうした特徴がありますので、テナントの専有部分のみ、そしていわば表面のみに関係する工事が多いです。
たとえば、壁の仕上げとして塗装をする、キッチンの什器を選ぶなどです。
こうした工事がC工事に指定されることにはメリットがあります。
まず、自分で設計も工事業者の選定もできますので、デザイン面や機能面で、より自分たちの都合の良いものにできるということです。
そして、費用の面でもより安い業者を選べますので、コストを削減できるというメリットもあります。

電気工事でC工事となるもの

同じ工事の種類であっても、A工事となるものとC工事となるものがあります。
電気工事の場合は、分電盤の設置など電気設備の根幹となるものについては、A工事となっているケースが多いです。
一方で、店舗内の照明やディスプレイの照明、什器や調理設備に接続するための電源配線などはC工事となることがほとんどです。
また、電源タップやコンセントの増設や位置変更もC工事に区分されます。
さらに、電気工事の中には通信関連設備も含まれます。
固定電話の設置やLAN環境の敷設などがあり、これらもほとんどがC工事となります。
つまり、建物そのものを建設した時から付随している根幹設備についてはA工事となり、テナントオーナーによって変更が加えられる表面上の工事についてはC工事となることが多いのです。

まとめ

大型商業施設などに出店する場合は、誰が工事費用を負担するのかを決める工事区分が決められます。
電気工事については、店舗側が業者選定も費用負担も行うC工事となる部分があります。
その部分に関してかかる費用について、しっかりと予算を組んで無理のない出店計画を立てる必要があります。

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