消防設備工事や原状回復工事で感知器を取り付けや交換する際にB工事になるケースが多いのはご存知でしょうか？
本記事では、感知器の交換工事がB工事になることが多い理由について詳しく解説していきます。
感知器の変更がB工事になりやすい理由
飲食店を始めとする業種のテナント入居では、入居前にいくつもの工事をする必要が出てきます。
主なものとしては、調理器具の設備入れ換えや内装工事があります。
それに加えて、感知器などの安全、防災設備の交換や増設も出てくることが多いです。
というのも、キッチンやホールの間取り変更によって、感知器の場所を変更しなければならなくなることがあるからです。
また、お店の規模などによっては、感知器の数量や種類を変える必要が出てくることもあります。
こうしたケースでは、B工事となる傾向が高くなっています。
つまり、入居者が費用を負担するものの、自分たちでは設置業者を選ぶことができず、オーナーが指定する工事業者が工事をするというパターンです。
というのも、感知器などの安全設備は、ビルに元々設置されているもので、あまり交換したり増設したりする必要がないからです。
入居者の都合で変更をするということで、オーナーにより強い権利があるのです。
また、こうした安全設備は交換すると、他の人に貸す時にまた変更しないといけないことが多いものです。
オーナーにとっては、重要な設備の一つですので、信頼できる業者にのみ依頼したいと思うのです。
こうしたことから、B工事指定となることが多くなっています。
感知器のB工事では費用に注意
感知器の工事はB工事指定されていることが多いものです。
他のタイプの内装工事は入居者が業者を選定できるものの、感知器などの安全設備だけはB工事となっていることもあります。
B工事の場合は、費用見積もりに注意する必要があります。
業者があらかじめ決められているため、どうしても相場以上の工事代金となることが多い、というよりもほとんどのケースで割高となります。
場合によっては、相場の数倍の請求となることもあるほどです。
そのため、他の工事の費用を見つつ、事前に総工費をチェックし予算を立てていく必要があります。
場合によっては、他の内装工事の内容を変更したり、質を落とさざるを得ません。
あまりに感知器工事の費用が割高の場合は、価格交渉をする必要が出てくるかもしれません。
まとめ
感知器などの安全設備は、B工事となるケースが多いです。
安全上重要な設備のため、信頼できる業者に依頼したいと考えるオーナーが、建物の権利を持っているということからB工事指定とするのです。
B工事の場合は、費用が割高になる傾向が強いので、事前にしっかりと額を把握して全体の予算を決めるようにしましょう。
