こんにちは。
オフィスボールの小玉です。
皆さまは、事務所の引っ越しの際に電話番号を変えない方法があることをご存知でしょうか？
今回は、事務所の引っ越し後も電話番号を変えない方法について解説していきます。
事務所の引っ越しをするときの電話番号をどうするか
事務所の引っ越しをするたびに電話番号を変えていたら、その都度取引先に新しい番号を伝えるのも大変です。
可能な限り電話番号を変えずに引っ越したいところですが、同じ番号を利用するときに番号を管理している局が変われば番号を変えなければいけません。
NTTの場合、電話番号は区内や市内の局と密接な関係があります。
NTTには収容局があります。この収容局は各エリアで変わります。
例えば同じ東京でも収容局が変わるので、引っ越し先のエリアの収容局が変われば電話番号が変わります。
もし電話番号を変えたくないなら、収容局が同じ場所に引っ越すことをおすすめします。
NTT東日本もNTT西日本も、引っ越し先の収容局に手続きをし直す必要があります。
これはアナログの固定電話の話です。
固定電話ではなくIP電話に変更をすると利用できるサービスが番号ポータビリティ制度です。
電話回線の種類
今利用できる電話回線は大きく分けて固定電話とIP電話に分けられます。
固定電話は電話線を利用して使うことができる電話です。
今までは多くの企業が固定電話を使っていました。
別名をNTT加入電話やアナログ電話と言われています。
インターネット回線が普及してからは、アナログではなくインターネット回線を使って通話ができます。
ADSLのインターネット回線を利用した電話です。
IP電話はインターネット回線の契約をする必要があります。
今の時代はADSLだけでなく光回線が主流になりますが、この光回線を使って光電話として通話ができます。
引っ越しをする際に電話回線だけでなく、インターネット環境を整えて快適に電話も使えるようにすることができます。
固定電話の番号ポータビリティ制度
携帯電話では普及している番号ポータビリティ制度ですが、固定電話でも利用できます。
あまり知られていない制度ですが、覚えておくポイントとして、全ての番号が番号ポータビリティ制度に対応をしているわけではないので注意しなければいけません。
固定電話で制度を利用できるのはNTT東日本と西日本から取得した電話番号のみになります。
他の方法で使っている電話番号はこの制度を利用できないので注意してください。
例として光電話やIP電話などインターネット回線で使っている電話番号はこの制度を利用できません。
NTT東日本や西日本の電話回線を利用していれば、引っ越せばそのまま引き継がれるわけではなく、再度番号ポータビリティ制度の契約をする必要があります。
先に解約をしてしまうとその番号の電話加入権が消滅する恐れがあります。
解約などをせずに引っ越す前に固定電話の番号ポータビリティ制度の手続をします。
そうすると今まで使っていた番号をそのまま使い続けることができます。
会社の番号をそのまま使い続けるメリットは、従業員の余計な作業を増やす手間を省くことができます。
取引先に新しい番号を伝える作業も一苦労です。
はがきを出したりメールで伝えるのも大変だからこそ、今までどおりの番号を引き継ぐことができれば、新しい番号を覚える必要もありません。
取引先の相手も新しい電話番号を覚えてもらう手間を省略させることができるので、こちらの引っ越しで番号が変わっても余計な作業を無くすことができて迷惑をかけずに済みます。
まとめ
事務所の引っ越しをするときの電話番号の問題は避けては通れない大切なことです。
心機一転の気持ちで電話番号を変えることも良いですが、かえって効率が悪くなってしまうケースもあります。
番号を変えることなく新しいオフィスでも引き継ぐことができる固定電話の番号ポータビリティ制度を活用してください。
そうすることで今までどおりの電話番号を使い続けることができます。
